公文俊平

公文 俊平（くもん しゅんぺい、1935年1月20日 - ）は、社会学者。多摩大学情報社会学研究所所長・多摩大学教授。専門は社会システム論、情報社会学。

経歴

高知県香美郡土佐山田町（旧・片地村、現・香美市）生まれ。土佐高等学校卒業。1957年3月東京大学経済学部卒業。1959年3月東京大学大学院社会科学研究科理論経済学専門課程修士課程終了。1962年9月～1965年6月アメリカ・インディアナ大学経済学部大学院、ソ連東欧研究所留学。1968年8月インディアナ大学経済学部大学院修了、Ph.D.取得。

1967年7月東京大学教養学部助教授、1978年1月教授。1988年9月退職。この間、カナダ・カールトン大学経済学部客員助教授（1967年9月～1968年8月）、同客員准教授（1970年1月～1971年8月）、経済企画庁客員研究官（システム分析調査室長）（1971年9月～1974年3月）、アメリカ・ワシントン大学客員教授（1983年1月～1988年9月）を務めた。

1988年12月ワシントン大学客員教授（～1989年8月）、1989年9月同大学研究教授（～1990年6月）。1990年9月国際大学教授。1993年10月国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM）所長、2004年同代表。2004年4月多摩大学情報社会学研究所所長・多摩大学教授。2005年4月に大橋正和、村井純、國領二郎とともに設立発起人代表として情報社会学会を設立、初代会長に就任（のち名誉会長）。

『文明としてのイエ社会』（村上泰亮、佐藤誠三郎共著、中央公論社、1979年）で日本社会学会の1980年度尾高賞を受賞。1995年3月に『情報文明論』（NTT出版、1994年）で1994年度（第10回）電気通信普及財団賞（テレコム社会科学賞）を受賞。

役職

学会

• 社会・経済システム学会理事（2001年4月～2003年3月）
• 情報社会学会初代会長（2005年4月～?）、名誉会長
• 日本未来学会会長（2007年7月～2018年7月）、名誉会長（2018年7月～）
• 世界応用情報社会学会会長（2021年6月～）

研究所・シンクタンク

• 株式会社社会工学研究所研究員
• 政策構想フォーラム研究会員
• 財団法人平和・安全保障研究所研究委員
• 株式会社電通総研客員研究員（1990年9月～?）
• NTTデータ通信株式会社システム科学研究所長（1992年9月～1993年3月）
• 財団法人ハイパーネットワーク研究所所長（1993年3月～?）、理事長（1996年3月～?）、評議員会会長（2013年6月～?）、顧問
• 財団法人社会経済生産性本部参加問題委員会委員、理事（1995年6月～?）
• 国際日本文化研究センター共同研究員
• 財団法人世界平和研究所研究委員、評議員
• 財団法人日本国際フォーラム政策委員会「情報革命時代における世界と日本」タスクフォース主査
• 公益財団法人NIRA総合研究開発機構上席客員研究員

国

• 「大平総理の政策研究会」の「文化の時代研究グループ」政策研究員、「対外経済政策研究グループ」政策研究員、「文化の時代の経済運営研究グループ」政策研究員・幹事
• 臨時行政調査会専門委員（1981年～1983年）、第一特別部会長代理
• 臨時行政改革推進審議会規制緩和分科会主査代理、科学技術分科会主査代理、民間活力推進方策研究会座長代理、推進状況調査小委員会主査代理
• 高度情報社会に関する懇談会（1984年発足。中曽根首相の私的諮問機関）メンバー
• 人生八十年型社会懇談会（中曽根内閣の厚相の私的諮問機関）メンバー
• 臨時教育審議会専門委員（1985年～1987年）
• 税制調査会特別委員（1986年～1988年）
• 繊維工業審議会委員
• 中小企業分野等調整審議会委員
• 運輸審議会委員
• 経済審議会計量委員会委員
• 通産省人材開発問題研究委員長
• 高度情報通信社会推進本部（内閣官房内閣内政審議室）有識者会議合同会議有識者委員
• マルチメディア化の進展と国民生活に関する懇談会（経済企画庁）座長（1994年12月～1995年7月）
• 経済審議会特別委員（高度情報通信社会小委員会委員）（1995年4月～1996年2月）
• 経済審議会委員（1996年3月～2001年）
• 納本制度調査会（国立国会図書館長の諮問機関）委員（1997～1999年）、電子出版物部会長
• 納本制度審議会委員（1999年6月～2009年5月）、ネットワーク系電子出版物小委員会委員長（2002年3月～?）
• 高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部（内閣官房）IT革命による21世紀経済社会委員会委員長

企業

• 関西ブロードバンド株式会社相談役（2002年11月～2007年2月）、会長（2007年2月～?）
• 株式会社enish社外取締役（2014年3月～2025年3月） - enish創業者の公文善之の叔父。

その他

• 日本文化会議企画委員
• 世界を考える京都座会国家経営研究メンバー
• 行革国民会議五〇人委員会メンバー
• 第12回カルコン（日米文化教育会議、1984年）日本研究小委員会委員
• アジア研究協会常務理事
• 日本教育会講師
• 財団法人大平正芳記念財団運営・選定委員（1985年5月～?）。
• 経済システム研究会代表 - 1972年に中野正が設立。1985年の中野の死後に代表を引き継いだ。
• 『中野正先生追悼集』刊行委員会代表
• 『中野正著作集』編集委員会代表
• 情報通信政策研究会世話人
• 国際大学理事（1996年1月～?）
• CANフォーラム会長（1997年～2004年）、名誉会長（2004年～）
• IT-ADRセンター（運営主体：弁護士法人エルティ総合法律事務所）顧問
• 一般社団法人モバイルブロードバンド協会理事、顧問

人物

• 土佐高生時代、自宅で生徒に英語や数学を教えていた土佐中学校・高校教師の公文公（公文教育研究会創始者）の助手を務めた。
• 1953年東京大学に入学。空手部に入ったが、運動部の雰囲気に反発してセツルメントに移った。川崎市に住み込んで労働学校の運営を手伝うのに忙しく、大学の授業には滅多に出席しなかったが、経済学部4年生だった1956年春に始まった中野正の価値形態論の講義だけは欠かさずに出席した。ここで岩田弘と知り合った。日本共産党員であったが、1956年夏に六全協後の混乱の中で「共産党は学問の進歩の阻害者だと思うむねの文書を提出して脱党」した。
• 1957年東京大学大学院社会科学研究科理論経済学・経済史学専門課程に入学。宇野理論に熱中し、宇野弘蔵の演習に参加した。宇野の定年退官後は鈴木鴻一郎の演習に参加した。鈴木の招請で1957年から東大大学院の講師をした中野正や大内力の演習にも参加した。
• 公文俊平「玉野井先生の思い出」（『エントロピー読本Ⅲ エコロジーとエントロピー』日本評論社、1986年）によると、マルクス経済学の妥当性に深刻な疑問を覚え、大学院で行き場がなくなってしまったとき、玉野井芳郎が拾ってくれた。60年代初頭に宇野派の中でも経済学や社会科学を広く勉強しようとする人が現れたが、その代表格で教えられることも多かった阪口正雄ですらソ連の素晴らしさを当然視していた。疑問に感じてソ連の実態を勉強してみたいと思ったとき、玉野井からアメリカに留学してソ連の地域研究を勧められた。玉野井が衛藤瀋吉に掛け合って奨学金の手続きを進め、衛藤が推薦状を書き、インディアナ大学のソ連東欧研究所への留学が実現したという。留学中にカール・ポランニー『大転換』における自己調整的市場と擬制商品の理論と宇野経済学との類似性に初めて着目し、玉野井に報告した。
• 対馬忠行の勧めでレーニンの『「ブハーリン著過渡期経済論」評註』を翻訳した（現代思潮社、1967年）。またイマニュエル・ウォーラーステインの『大学闘争の戦略と戦術』（原書1969年刊）を翻訳した（日本評論社、1969年）。「訳者あとがき」で「大学紛争」では「左派」に同調できず、「部分的には多くの共感をおぼえる面があったことは否定しないが、結局のところ「重い腰を上げて」積極的な反対の側にまわらざるをえなかった。「保守反動」、「タカ派」、「体制派」、「どうしようもない現実主義者」等々のレッテルを貼られる道を、あえて選びとらざるをえなかった」と述べている（同書130頁）。
• マルクス経済学から近代経済学、ソ連研究からシステム理論へと関心を移した。東京大学教養学部で最初は経済学、後に国際関係論を教えた。2000年7月に那覇宣言（Naha Declaration）によって情報社会学（Infosocionomics）を創始した。
• 民主社会主義研究会議（民社研）会員。民社研労働学校講師。1974年の民社研全国研究会議の「民主国家における経済政策」報告者。1984年の民社研全国研究会議の「先端技術の導入と労働問題」討論者。
• 大平正芳、中曽根康弘首相のブレーン。大平首相はブレーン・トラストをつくるため、1978年に官邸内に補佐官室を新設し、大蔵省の長富祐一郎、通産省の照山正夫、外務省の内田勝久を補佐官に任命。大平は長富に政策研究グループの人選を指示し、長富は石井威望、公文俊平、浅利慶太、飯田経夫、高坂正堯、香山健一、佐藤誠三郎、山崎正和らに相談。1979年1月以降、首相の私的諮問機関として9つの政策研究グループからなる「大平総理の政策研究会」が発足し、176人の学者が参加した。公文、佐藤、香山、飯田、高坂、山崎、浅利が中心的存在で、中でも公文、佐藤、香山の3人が中枢をなしていた。公文は「文化の時代研究グループ」（議長・山本七平）の政策研究員、「対外経済政策研究グループ」（議長・内田忠夫）の政策研究員、「文化の時代の経済運営研究グループ」（議長・館龍一郎）の政策研究員・幹事を務めた。1980年の大平首相の急死後、香山、佐藤、公文、高坂らは研究グループの報告書を大平の霊前に供えるとともに、自民党の各実力者に配布したが、中曽根康弘（鈴木善幸内閣の行政管理庁長官。1982年に首相に就任）以外は興味を示さなかった。
• 公文、香山、佐藤は社会工学研究所（社長・牛尾治朗）の主要研究員であった。3人は社会工学研究所を根拠地にグループ1984年をつくって活動した。公文と佐藤は政策構想フォーラム（代表世話人・村上泰亮）の有力メンバーでもあった。公文と佐藤は1971年5月に内閣調査室の志垣民郎が設け、香山健一が学者側の幹事を務めた「政策科学研究会（PSR: Policy Science Research）」の初期のメンバーでもあった。
• 公文、佐藤、村上は「脱「保革」時代の到来」（『中央公論』1977年2月号）や『文明としてのイエ社会』（中央公論社、1979年）で「新しい中間階層」について論じた。公文、香山、佐藤らは日本型福祉社会論の理論化と正当化に尽力した。グループ1984年の「日本の自殺」（『文藝春秋』1975年2月号）は日本における福祉国家批判のはしりとなった。1976年3月に政策構想フォーラムが設立趣意書と最初の提言で打ち出した「日本独自の福祉社会の建設」「多角的安全保障を含めた柔軟な国際相互関係」は、第二臨調の基本理念である「活力ある福祉社会」「国際社会への積極的貢献」を先取りした。1978年に香山は『英国病の教訓』（PHP研究所）、公文は翻訳書『英国病の経済学』（学習研究社）を刊行し、福祉国家における福祉拡大が「先進国病」をもたらしていると主張した。1979年に刊行された『文明としてのイエ社会』は日本型福祉社会論の理論的基盤となった。

• 1979年8月に刊行された自民党の“政策バイブル”とされる「自由民主党研修叢書」（全12冊、自由民主党編、自由民主党広報委員会出版局発行）は、香山健一、佐藤誠三郎、公文俊平、高坂正堯の4人が共同執筆したとされる。また自民党の理論誌『月刊自由民主』に掲載された「編集部の提言」も4人が内容を発案したとされる。
• 香山、公文、佐藤の3人は中曽根ときわめて親しく、中曽根が定期的に霞友会館に呼んで意見を求める“霞友会館グループ”の一員だった。公文は中曽根を囲む財界人、学者らの会合「アノン会」の主要会員でもあった。公文は臨時行政調査会の議論で統幕会議の設置や「安保臨調」設置を提案するなど防衛問題で問題提起を活発に行ったとされる。臨調が1981年7月に提出した第一次答申は公文俊平、下河辺淳、高橋寿夫の協力を得て作成された事務局案を基礎にしたものだった。佐藤と公文は臨調の答申で主として行政改革の理念部分を担当、起草した。臨調の「国際貢献」と「福祉社会」というヴィジョンはこの2人によって提起された。香山は臨時教育審議会の専門委員に石井公一郎、公文俊平、山本七平、屋山太郎の4人を推して実現させた。
• 1988年9月30日付で東大教授を辞任した。同年10月11日にリクルート事件で1万株のリクルート・コスモスの未公開株の譲渡を受けていたことが発覚した。同年11月5日に税制調査会特別委員を辞任した。1985年9月に10名の税調特別委員が追加されていたが、その内の江副浩正、飯島清、牛尾治郎、公文俊平の4名がコスモス株譲渡関係者であった。『前衛』1988年9月号の志位和夫の論文によると、「東大教養学部（駒場）の教授会で中沢新一氏（東京外国語大学助手）を助教授に採用する案が否決された問題をめぐって、この人事を推進した西部邁氏が東大教授を辞任、つづいて村上泰亮氏も教授を辞任、さらに公文俊平氏も教授らも辞意をかためているという事件が、この間マスコミで大きくとり上げられた」。公文は社会科学科に寄付講座を設置するなど民間資金の導入を提案したが、成功しなかった。『朝日ジャーナル』1988年7月29日号はリクルート事件で非公開株の売却益をうけていたリストの中に、臨教審専門委員、平和・安全保障研究所研究委員、政策構想フォーラムメンバーなどの経歴を持つ「中曽根ブレーンの東大教授」がいると報道した。現代用語の基礎知識・編集部編『人物ファイル 1990』（自由国民社、1989年）によると、公文は「八八年駒場でおこったいわゆる中沢人事騒動では少数批判勢力として論陣を張り、抗議の意をふくめて東大教授を辞して話題となった。ところがその後、公文がリクルート社から公開直前の株の譲渡をうけていたことが明らかとなり、一躍、時の人となった。公文はこれを正当な商行為と弁論した」。

著書

単著

• 『ソ連における「新経済制度」導入の背景と展望』（民主主義研究会、1968年）
• 『講座 情報社会科学 第6巻 社会システム論の基礎―Ⅱ 一般システムの諸類型――社会システム論のために』（学習研究社、1974年）
• 『社会的な政策決定のシステム』（日本経済研究センター［経済センター・シリーズ］、1975年）
• 『社会システム論』（日本経済新聞社、1978年）
• 『転換期の世界』（講談社［講談社学術文庫］、1978年）
• 『日本の社会変化の型』（富山県教育委員会［生涯教育新書］、1987年）
• 『ネットワーク社会』（中央公論社、1988年）
• 『情報文明論』（NTT出版、1994年）
• 『アメリカの情報革命』（NECクリエイティブ、1994年）
• 『緊急提言コンピューター2000年問題』（NTT出版［One theme books］、1999年）
• 『文明の進化と情報化――IT革命の世界史的意味』（NTT出版、2001年）
• 『情報社会学序説――ラストモダンの時代を生きる』（NTT出版［NTT出版ライブラリーレゾナント］、2004年）
• 『情報社会のいま――あたらしい智民たちへ』（NTT出版、2011年）

共著

• 『現代経済学10 経済体制』（村上泰亮、熊谷尚夫共著、岩波書店、1973年）
• 『公共施設のシステム分析』（門脇秀一、川村直道、栗林世、鈴木康司、田中正継、平野正宜、村上建吾、弓削光雄共著、経済企画庁経済研究所［経済企画庁経済研究所研究シリーズ］、1973年）
• 『公共政策の意思決定に関する諸問題』（玉野井芳郎ほか著、日本経済研究センター［研究報告］、1973年）
• 『学際思考のすすめ――その可能性と限界』（渡辺茂、香山健一、合田周平共著、日本経済新聞社、1973年）
• 『唯物史観のホントとウソ』（竹内靖雄、西義之、勝田吉太郎、玉城康四郎、北森嘉蔵、新島正共著、潮文社、1976年）
• 『21世紀への提言』（香山健一、加藤栄一、久保卓也、志水速雄、唐津一、日下公人、平野敬一、金森久雄、黒川紀章、加納時男、佐藤欣子共著、PHP研究所、1978年）
• 『文明としてのイエ社会』（村上泰亮、佐藤誠三郎共著、中央公論社、1979年）
• 『国際関係論（上・下）』（衛藤瀋吉、渡辺昭夫、平野健一郎共著、東京大学出版会、1980-1981年、第2版1989年）
• 『転換期の国家の役割――「簡素でしなやかな政府」を考える』（牛尾治朗、飯田経夫、香西泰共著、PHP研究所、1978年）
• 『都市づくりからの土地問題“際考"』（著者代表、日本計画行政学会編、学陽書房［計画行政叢書］、1988年）
• 『知識ゲームの時代』（小島光造共著、同文舘出版、1989年）
• 『社会システム理論――不透明な社会を捉える知の技法』（井庭崇編著、宮台真司、熊坂賢次共著、慶應義塾大学出版会［リアリティ・プラス］、2011年）
• 『ワイズガバメント ――日本の政治過程と行財政システム』（重松博之監修、野中郁次郎、鈴木寛、山内康英編著、牧原出、泉田裕彦、東信男、亀井孝文共著、中央経済社、発売：中央経済グループパブリッシング、2021年）
• 『応用情報社会学――発展途上国における情報社会構築の指南書』（前田充浩共著、世界応用情報社会学会出版局、2021年）

編著

• 『講座 現代経済思潮 第3巻 社会・経済システム』（竹内靖雄、村上泰亮共編、東洋経済新報社、1978年）
• 『日本の安全・世界の平和――猪木正道先生退官記念論文集』（衛藤瀋吉ほか編著、原書房、1980年）
• 『日本的集団主義――その真価を問う』（濱口恵俊共編、有斐閣［有斐閣選書］、1982年）
• 『国際政治経済の基礎知識』（高坂正堯共編、有斐閣［有斐閣ブックス］、1983年、新版1993年）
• 『一般システム研究の成果と展望』（高原康彦共編、GSR研究会、1987年）
• 『入門インターネット・ビジネス』（会津泉共編著、日本経済新聞社、1996年）
• 『ネティズンの時代』（編著、NTT出版、1996年）
• 『2005年日本浮上――長期波動で読む再生のダイナミズム』（編著、NTT出版、1998年）
• 『リーディングズ 情報社会』（編、NTT出版、2003年）
• 『地域情報化 認識と設計』（丸田一、國領二郎共編著、NTT出版、2006年）
• 『情報社会学概論』（編著、吉田民人、飛田武幸、シィ・シィ、高安秀樹、山内康英、服部正太、村井純、國領二郎、佐々木俊尚著、NTT出版、2011年）
• 『情報社会のソーシャルデザイン――情報社会学概論Ⅱ』（大橋正和共編著、NTT出版、2014年）

訳書

• アレク・ノーヴ『ソ連経済』（日本評論社、1967年、改訂版1971年）
• レーニン『「ブハーリン著過渡期経済論」評註』（現代思潮社、1967年）
• ウォラースティーン『大学闘争の戦略と戦術』（日本評論社、1969年）
• ボールディング『経済学を超えて――社会システムの一般理論』（竹内書店、1970年）
  • K.E.ボールディング『経済学を超えて』（学習研究社、1975年）
• キース・ラムズデン、リチャード・アティエ、ジョージ・リランド・バック『プログラム学習によるミクロ経済学』（堀元共訳、学習研究社、1971年）
• リチャード・アティエ、キース・ラムズデン、ジョージ・リランド・バック『プログラム学習によるマクロ経済学』（堀元共訳、学習研究社、1971年）
• E.S.クェイド、W.I.ブッチァー編『システム分析（全2巻）』（香山健一共訳、竹内書店、1972年）
• キース・A・J・ヘイ『日本経済とカナダ――資源をめぐる新しい関係』（日本経済新聞社、1972年）
• E・W・マーチン・ジュニア『プログラム学習による経済数学入門Ⅰ 集合／行列』（長尾史郎共訳、学習研究社、1973年）
• E・W・マーチン・ジュニア『プログラム学習による経済数学入門Ⅱ リニア・プログラミング』（長尾史郎共訳、学習研究社、1973年）
• E・W・マーチン・ジュニア『プログラム学習による経済数学入門Ⅲ 微積分学』（長尾史郎共訳、学習研究社、1973年）
• フィリップス・W.フォスター『環境科学入門――プログラム学習による』（監訳、学習研究社、1973年）
• ウイレム・L・オルトマンズ編著『明日の地球世代のために――「成長の限界」をめぐる世界知識人71人の証言』（監訳、日貿出版社、1973年）
• K.E.ボールディング『愛と恐怖の経済――贈与の経済学序説』（佑学社、1974年）
• ウイレム・L・オルトマンズ編著『続・明日の地球世代のために――「成長の限界」をめぐる非西欧世界49人の証言』（監訳、日貿出版社、1975年）
• ロバート・L.ハイルブローナー『現代ミクロ経済学』（監訳、学習研究社、1976年）
• I.M.ドラモンド『カナダ経済入門』（長尾史郎共訳、日本経済新聞社、1977年）
• ロバート・ベーコン、ウォルター・エルティス『英国病の経済学――あまりにも生産者が少なすぎる』（中野正、堀元共訳、学習研究社、1978年）
• ジェイソン・コーゾル『ハードランディング作戦』（監訳、藤原作弥訳、講談社、1988年）
  • J.コーゾル『ドル大暴落の日――ハードランディング作戦』（藤原作弥共訳、講談社［講談社文庫］、1992年）
• アンドリュー・M・コヒル、アンドレア・L・カバノー編著『エレクトロニック・ビレッジ――情報ネットワークがひらくコミュニティーの新世界』（CANフォーラム共訳、くまざさ社、発売：博美館出版、1999年）
• ハワード・ラインゴールド『スマートモブズ――〈群がる〉モバイル族の挑戦』（会津泉共監訳、NTT出版、2003年）

監修

• 通商産業省産業政策局サービス産業官付編・著『ハイブリッド・イノベーション――サービス産業新時代』（通商産業調査会、発売：官報販売所、1985年）
• 『大平正芳　政治的遺産』（香山健一、佐藤誠三郎共同監修、大平正芳記念財団、1994年）
• 日本マルチメディア・フォーラム編、木村忠正著『第二世代インターネットの情報戦略』（NTT出版、1997年）
• エリ・ノーム、ローレンス・レッシグ、トーマス・W.ヘイズレット、リチャード・A.エプスタイン『テレコム・メルトダウン――アメリカの情報通信政策は失敗だったのか』（土屋大洋、砂田薫、霜島朗子、小島安紀子訳、NTT出版、2005年）

分担執筆・分担翻訳

• 玉野井芳郎編著『マルクス価格理論の再検討』（青木書店、1962年）※執筆者は玉野井芳郎、竹内靖雄、桜井毅、公文俊平、神里公、中村隆英、村上泰亮。
• エーリッヒ・フロム編、城塚登監訳『社会主義ヒューマニズム（上・下）』（紀伊國屋書店、1967年）
• 玉野井芳郎編『現代の経済組織』（編、日本評論社、1970年）※執筆者は玉野井芳郎、新田俊三、岸本重陳、神里公、公文俊平、鎌倉孝夫、大島清、御園生等、香西泰、伊藤誠、富塚文太郎、対馬忠行、塚本健、有沢弘巳、向坂逸郎。
• 尾上久雄編『経済体制論』（有斐閣［有斐閣双書］、1973年）
• 林健久、貝塚啓明編『日本の財政』（東京大学出版会［東京大学産業経済研究叢書］、1973年）
• 崎川範行企画監修『資源・エネルギーのすべて』（高木書房［日本の将来］、1974年）
• 坂本百大編『システム――その科学と哲学』（ダイヤモンド社、1974年）
• 日本青年会議所編集『省資源日本の構図』（ダイヤモンド社、1974年）
• 堀江忠男教授還暦記念論文編集委員会編『体制改革の課題と方向――堀江忠男教授還暦記念論文集』（新評論、1974年）
• 富永健一編『社会学講座 8 経済社会学』（東京大学出版会、1974年）
• 民社研編『岐路に立つ日本の民主主義――自由か独裁か』（民主社会主義研究会議［民社研叢書］、1974年）
• 毎日新聞社学芸部編『現代を動かす人と思想』（ぎょうせい、1975年）
• OR事典編集委員会編『OR事典』（日科技連出版社、1975年）
• 日本医師会編『ライフ・サイエンスの進歩 第3集 日本医師会特別医学分科会リポート 1976』（春秋社、1976年）
• 荒憲治郎、稲毛満春、小西唯雄、伊達邦春、根岸隆、福岡正夫編『経済学 4 経済循環論』（有斐閣［有斐閣双書］、1976年）
• 山崎正和、黒川紀章、上田篤編『都市の復権――シンポジウム』（河出書房新社、1977年）
• 日本文化会議編『西欧の正義 日本の正義』（三修社、1980年）
• 本田財団編、合田周平監修『技術と文化の対話――エコ・テクノロジーの提唱』（三修社、1981年）
• 梅棹忠夫、大来佐武郎『連帯の思想と新文化』（講談社［21世紀の日本学］、1982年）
• 大林太良編『文化摩擦の一般理論』（巌南堂書店［叢書・アジアにおける文化摩擦］、1982年）
• 山本吉宣、薬師寺泰蔵、山影進編『国際関係理論の新展開』（東京大学出版会［国際関係論のフロンティア］、1984年／東京大学出版会［国際関係論のフロンティア］、発売：ブッキング、2000年）
• 『エントロピー読本Ⅲ エコロジーとエントロピー』（日本評論社、1986年）
• 中野正先生追悼集刊行委員会編『中野正先生追悼集』（森田企版、1986年）※刊行委員会代表。
• 木下冨雄、棚瀬孝雄編『応用心理学講座5 法の行動科学』（福村出版、1991年）
• 濱口惠俊編著『日本型モデルとは何か――国際化時代におけるメリットとデメリット』（新曜社、1993年）
• 社会経済生産性本部編、佐々木毅、島田晴雄監修『21世紀への構想』（サンドケー出版局、1995年）
• 濱口惠俊編著『世界のなかの日本型システム』（新曜社、1998年）
• 大平正芳記念財団編『去華就實 聞き書き大平正芳』（大平正芳記念財団、2000年）
• 「佐藤誠三郎追想録」編集委員会編『佐藤誠三郎追想録』（秀明出版会、2014年）
• 東浩紀監修『開かれる国家――境界なき時代の法と政治』（KADOKAWA［角川インターネット講座］、2015年）

関連文献

• 公文俊平チーム『経済のソフト化に伴う先進国間・南北間の諸問題』（大蔵省印刷局［ソフトノミックス・シリーズ］、1984年）
• 青木慧『パソコン追跡勝共連合』（汐文社、1985年）
• 関曠野『野蛮としてのイエ社会』（御茶の水書房［あごら叢書］、1987年）
• 西部邁『剥がされた仮面――東大駒場騒動記』（文藝春秋、1988年）
• 西部邁『学者 この喜劇的なるもの』（草思社、1989年）
• 「表現の自由」研究会編著『現代マスコミ人物事典』（二十一世紀書院、1989年）
• 笠谷和比古「村上泰亮・公文俊平・佐藤誠三郎『文明としてのイエ社会』(一九七九年)」、筒井清忠編『日本の歴史社会学』（岩波書店、1999年）
• 中北浩爾『自民党政治の変容』（NHK出版［NHKブックス］、2014年）
• 安藤優子『自民党の女性認識――「イエ中心主義」の政治指向』（明石書店、2022年）

外部リンク

• Shumpei Kumon (@kshumpei) / X
• 公文俊平 (@kshumss) / X
• KAKEN
• 公文俊平 - 多摩大学情報社会学研究所
• 公文俊平 - HuffPost
• 社会科学者から見た統計学――公文俊平×西内啓【前篇】 | 統計学が最強の学問である - ダイヤモンド・オンライン

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