注意欠陥・多動性障害

出典: 謎の百科事典もどき『エンペディア（Enpedia）』
ナビゲーションに移動 検索に移動
注意欠陥・多動性障害
別名 注意欠陥障害、多動性障害
診療科 精神医学, 児童精神医学
症状 #症状を参照。
定型的な発症時期 12歳未満
原因 #原因を参照。
診断法 症状に基づく
医薬品 精神刺激薬(メチルフェニデート、リスデキサンフェタミン)、α2α受容体アゴニスト(グアンファシン)、アトモキセチン
治療 #治療を参照。
有病率 小児で5%、成人で2.5%
ICD-11 6A05
ICD-10 F90

注意欠陥・多動性障害（ちゅういけっかん・たどうせいしょうがい、英:Attention deficit hyperactivity disorder 、ADHD）とは、日本とアメリカでは扱いが異なる事で話題になる発達障害の一つである。

概要[編集]

発達障害としてアスペルガー症候群ともよく一緒くたにされるような事もあるらしいが、その反応特性には差が見られ、配慮が必要になる模様である。
先天性であるとされ、脳の機能のバランスが定型発達とは異なるとされる。実際、遺伝率は約76%と高いが、環境的要因には後天的な環境も含まれている。詳しくは#原因を参照。
また。定型発達の人間とは違う物の見方が出来る等のその特性ならではの長所もある。
トーマス・エジソンは典型的なADHDで、[1]学校を出入り禁止になるが、電球や蓄音機などの大発明をすることになるのである。
DSM-5では、12歳以前に発症すると定義されており、これが成人ADHDの重要な診断基準であるが、小児期ADHDと成人ADHDは異なる経過を持つ症候群だと示唆した研究もある。[2]
診断は問診を中心に行われ、成人期のADHD自己記入式症状チェックリストやADHD Rating Scale-IVなどといった評価尺度が補助的に使用される。
成人まで診断基準を満たすのは、約30%[3]程度といわれているが、約90%に症状が残る。[4]ともいわれる。
有病率は小児で5%、成人で2.5%である。米国では小児では有病率は10%を上回っており、過剰診断の疑いがある。
不注意優勢型[注 1]、多動性・衝動性優勢型[注 2]、混合型[注 3]がある。

診断基準[編集]

統合失調症のような他の精神疾患と同様、ADHDを診断する客観的な検査は存在しない。診断基準については、脳科学辞典の注意欠陥・多動性障害#診断・鑑別診断を参照。

症状[編集]

症状としては、不注意、多動性・衝動性があるが、Cognitive disengagement syndromeでは、多動性(hyperactivity)とは逆に低活動(hypoactivity)となる。
不注意には、注意力の低下のほか、集中力の低下、意欲の低下[注 4]も含まれる。多動性及び衝動性には、多動性、衝動性が含まれる。過集中、傾眠などが起きることもある。

以下がADHDにおいて起きる問題の例である。

不注意
  • 注意の持続が難しくなる。ケアレスミスが多くなる。(1a,1b)
  • 作業を放棄し違う作業を始める。(1d)
  • 課題や活動を順序立てることがしばしば困難である。(1e)
  • 意欲が低下する。例えば、ウィキサイトなどの執筆に関しても、新規記事を書いてる途中に飽きてしまうことがあり、すぐに一行記事として新規投稿をしてしまう。そして、忘れた頃にまた、加筆しては、また放棄する。(1f)
  • 書類などを紛失する。(1g)
  • 外的な刺激によって気が散る。(1h)
多動性・衝動性
  • 授業や会議などの場でキョロキョロしたり、じっと椅子に座れなかったりする。また、いきなり立つこともある。じっと椅子に座れないのは、軽度のアカシジアにも似ているが、アカシジアとは全く異なる。(2a,2b)
  • エンジンで動かされるように行動する。(2e)
  • しばしばしゃべりすぎる。失言が多い。(2f)
  • 自分の順番を待つことが困難である。(2g,2h)
  • 他人を妨害する。反社会的行動。(2i)
その他
意欲の低下の一方、自分の好きな作業だけは、没頭し、長時間その作業をすることがある。これは過集中と呼ばれる。
その他の症状としては、傾眠が挙げられ、ある人などは会議中に上司の面前で寝てしまったという話がある。Cognitive disengagement syndrome(CDS)という疾患が提唱されており、傾眠はCDSの症状である。ナルコレプシーとは別だが、小児のADHD患者のうち約3割に脳波異常があり、特にてんかんやナルコレプシーに似た脳波が記録される[5]。
とにかく意欲が続かず放置しっぱなしという事が多く、例えば、キュウリが野菜室で溶けていたり、洗濯物が洗濯槽でカビていたりする。
Cognitive disengagement syndromeの症状は、不注意や低活動(hypoactivity)であり、症状はブレインフォグなどと認識されることがある。低活動(hypoactivity)の症状としては思考の貧困[注 5]などがある。CDSがある人々の多くは、ADHD不注意優勢型あるいは特定不能のADHDとして診断されている。

原因[編集]

病態モデルとして、実行機能及び報酬系の障害であるとされる。[6]

遺伝的要因[編集]

遺伝率(遺伝的要因)は74~80%[7]と高いとされる。

環境的要因[編集]

残りは、環境的要因である。環境的要因には、後天的な環境も含まれている。
胎児期の薬物やアルコールおよびタバコの暴露、周産期の問題、外傷性脳損傷は重要な環境要因である。[8][9][10]
外傷性脳損傷を受けた小児の30%以上がADHDを発症する。[11]
食事については、安息香酸ナトリウムとタール色素が危険因子であるとする研究がある。[12][13]そして、砂糖の多いソフトドリンクと多動の相関関係が観察された研究もある。[14]詳しくは、#食品の影響の有無も参照。フードファディズムの影響には留意。
睡眠不足がADHDの増加に大きく関わっているといわれることがある。[15]
妊娠前の肥満、皮膚炎、子癇前症、小児喘息、ビタミンD不足はADHDのリスクを高める。[16]
極端な早産、非常に低い出生体重、ACEs、周生期の鉛への曝露はADHDのリスクを高める。[17][18][19]
妊娠中、出生時、乳幼児期に特定のウイルス(風疹、ヒトヘルペスウイルス3による脳炎、はしか、Enterovirus 71など)に感染することはADHDのリスクを高める。[20]
それら以外には、貧困、教育様式、社会福祉、携帯電話の過剰な使用などが関係している可能性がある[10]。

歴史[編集]

1917~1918年のエコノモ脳炎の後遺症として不注意、多動性、衝動性がみられ、脳炎後行動障害とされた。ここからの推測で器質性原因による脳損傷児概念が1947年に提唱されたが、脳波やCTスキャンからは何も損傷が見つからなかったため、微細脳損傷そしてさらに微細脳障害へと改名された。微細脳障害概念も原因となる脳機能障害が特定できず次第に使われなくなる。1968年のDSM-IIでは、hyperkinetic reaction of childhood(小児期の多動性反応)が含まれていた。1980年のDSM-IIIで注意欠陥障害が含まれ、1987年のDSM-III-Rで注意欠陥・多動性障害に改名された。ICD-9(1978年)にはHyperkinetic syndrome of childhood(小児期の多動症候群)が含まれ、ICD-10(1993年)のF90,hyperkinetic disorder(多動性障害)となった。ICD-11では注意欠陥・多動性障害である。 jawp:発達障害には1987年に微細脳障害が注意欠陥多動性障害に改められたと記載されているがこれは誤りである。

治療・対処[編集]

とりあえず、脳の機能のバランスが定型発達とは異なるのであれば、他人と比べて評価する手法だと正しく評価できないので、各個人ごとに過去からの成長の度合いを計る評価方法も使った方が良いのかもしれない。
一時的に注意・集中力などを向上させるために、覚醒水準を引き上げる薬として、メチルフェニデート(リタリン、コンサータ)やリスデキサンフェタミン(ビバンセ)のような精神刺激薬が使われる。精神刺激薬ではないものとしては、アトモキセチン(ストラテラ)のような選択的ノルアドレナリン再取り込み剤、グアンファシン(インチュニブ)のようなα2α受容体アゴニストが使われる。薬物療法では、91%が精神刺激薬を含む。
心理療法としては、認知行動療法、ソーシャルスキルトレーニング、ペアレント・トレーニング、ワーキングメモリ訓練などがある。
精神刺激薬における薬物療法では、16年目では、症状の重症度の低下に結びついておらず、1-2センチの身長の成長の抑制と関連していることが分かった研究[21]があり、薬漬けであるとする強い批判があり、薬物を使用しない治療も模索されている[22]
その一方で、薬物療法は、ADHDに高い有効性があるとする研究もある。[23][24]
精神刺激薬[25]及びグアンファシン[26][27][28][29]は、STPDにおける注意・認知症状にも効果がある。
CDSではメチルフェニデートの効果は不十分であるとされる。[30][31][32][33]

論争(準エスケープ転載)[編集]

Information icon4.svg jawp:ADHDに関する論争も参照。この節は、jawp:ADHDに関する論争から除去された記述を準エスケープ転載したものである。

障害としての曖昧さ[編集]

マイケル・ムーアは、映画シッコにおいて、重篤な疾患を抱えた大勢の国民が治療を受けられずに放置されているなか、あなたは不安症ではないか、注意欠陥障害ではないか、とメディアが国民の不安を煽る現状にも触れている。
和田は又、DSM-IVによる診断では、生物学的な原因以外でも診断がおりる可能性に言及している[34]。2008年に出版した本では、より明確に、これまで発達障害と思われていたが必ずしも生物学的でないものとしてADHDを挙げている。生物学的で先天性であれば、これほどの急な増加の説明がつかず、社会的な要因によるものと考えるほうが自然であり、具体的には、親の育て方が変わったことが、ADHDを増やしている可能性があると説く[35]。
9歳から15歳までの215人を調べた調査では、生後1年間におけるたんぱく質エネルギー低栄養と、15歳までの注意欠陥に、相関関係があることを示している[36]。
ADHDと犯罪の可能性に関しては、確かに行為障害が発現しやすいと言われるが、精神科医のピーター・ブレギンは、ADHD自体は、教室で教師を悩ます行動の全リストに過ぎないと言う[37]。
ADHDは神経学的なものと言われているが、正確な原因は不明なままであり、様々な原因により症状を引き起こす障害であることはほぼ間違いない。
日本では、発達障害者支援法により、ADHDを含む発達障害の早期の発見は責務とされているが、乳幼児健康診査での発見方法なども自治体任せであり、必ずしも専門家ではない地域の小児科や保健士が研修を受けながら手探りで行っている。1歳半や3歳では判断が難しく、五歳児健診を取り入れる自治体もある[38]。

食品の影響の有無[編集]

砂糖[編集]

砂糖はADHDや反社会的行動に影響するという説があるが、通常生活の活動量の多さと砂糖の摂取量にも相関があるため、実際に砂糖が影響しているか否かは明確なエビデンスがない[39]。

2006年には、ソフトドリンクの摂取量とADHDとの相関関係が報告された。

ソフトドリンク（100g of sugar /L, 1杯あたり約200mL）を1日4杯以上飲む集団でスコアが一番高く（症状が悪く）、週1〜6杯で一番スコアが低かった。

一方、全く飲まない集団は週1〜6杯飲む集団よりスコアが高かった（症状が悪かった）[40]。

食品添加物[編集]

アメリカやイギリスでは食品添加物などを除去した食事の比較が行われている。たとえば、23の研究で食事とADHDとの関連が見られ、アレルギー症状の軽減も確認されたものもあると報告されている[41]。

イギリス政府による発表[編集]

2007年11月、イギリス政府は、数種類のタール色素の安息香酸ナトリウムと合成着色料の入った食品がADHDを引き起こす可能性があることを発表し、ドリンクやお菓子に入っていることが多いとして注意を促した[42]。2008年4月には、英国食品基準庁（FSA）はADHDと関連の疑われる食品添加物について2009年末までにメーカーが自主規制するよう勧告した[13]。ガーディアン紙によれば、この政府勧告による自主規制の前に、大手メーカーは2008年中にもそれらの食品添加物を除去する[43]。

その経緯[編集]

1970年代にアレルギー医であるベンジャミン・ファインゴールドが、食事から合成食品添加物を除去することによってアレルギーが軽減すると共にADHDも軽減すると報告した。ファインゴールド協会[44]の食事療法[45]はイギリスにも「注意欠陥・多動性障害の子供をサポートする会」[46]を発足させた。


こうして二重盲検法による比較研究が行わることにもなり、合成着色料と合成保存料を除去した食事によって70～80%以上の子供のADHDが改善するということも報告された[47][48]。


2004年と2007年にはメタアナリシスなどに基づいた食品添加物とADHDとの関連の報告がなされた[49][50]。これを受けて、イギリス政府は発表に到っている。

欧州食品安全庁（EFSA）による再評価[編集]

イギリス食品基準庁からの上記報告を受け、欧州食品安全庁(EFSA)が評価を実施した[51][52]。

その結論として、2008年3月に「(英国における)研究結果は着色料または安息香酸ナトリウムの一日摂取許容量(ADI)を変更するための基礎とすることはできない。」と公表した[53]。しかし、4月イギリスは再び排除すべきだと勧告を行い[13]、8月には欧州は摂取量の見直しをはじめ「注意欠陥多動性障害に影響するかもしれない」という警告表示がされることになると報道された[43]。

日本的な食生活離れ[編集]

テレビ報道への批判[編集]
2006年9月28日、フジテレビが恐怖の食卓という番組で、食事によってADHDになる可能性を論じ、ADHDが少年犯罪と関連するとまで示唆した。脂肪やタンパク質の多い食事になり日本的な食事を食べなくなったためだと放送した。これに対し、ADHDの子供を持つ親の支援団体であるNPOえじそんくらぶが、ジャーナリストの品川裕香と精神科医の田中康雄の協力を得て意見書を送り、謝罪を得る[54]。
しかしフジテレビは、ADHDと食事の因果関係を完全否定はしていない。2006年12月27日付回答書において、市川宏伸監修による「AD/HD（注意欠陥/多動性障害）のすべてがわかる本」p.43を挙げ、ADHDの症状が生まれながらの脳の機能障害だけで決まるわけでなく、保護者の養育態度や兄弟との人間関係、生活環境など、後天的な要素が影響を与えているとの記載に言及。更に宮下一博、大野久羅による「キレる青少年の心」p.59におけるビタミンやミネラルの欠乏とキレることの関係の記述を、食事が行動に影響を与える可能性の根拠として挙げている。[55]
日本以外でもADHDは急増している点に留意。

薬物療法の効果の有無と危険性[編集]

否定側[編集]

2007年11月12日、BBCパノラマプログラムは、ADHDの薬物治療が長期的には効果がないと報じた。3年を過ぎると、リタリンやコンサータは、セラピー程度にしか効かない。1999年のアメリカの研究では一年間の薬物療法は行動療法よりも効果があったので、長期的な治療にはより改善が見られるかと思ったらそうではなかった、薬の効果を誇張していたと、バッファロー大学教授ウィリアム・ペルハムは言う。

危険性[編集]

モントリオール子供病院の研究者ガブリエル・ワイズの研究によると、全体的に見て、落ち着きのない子供たちは、中枢神経刺激薬の服用が大嫌いである[56]。
ナディーヌ・ランバート[57]は、1998年11月のNIHによるADHDコンセンサス会議で、リタリンの服用がのちの薬物乱用の一因かもしれないという研究結果を発表している。ADHDを持つおよそ400人の子供のうち、子供時代にリタリンで治療を受けた子は、受けなかった子に比べて、成人してからのコカイン使用率、喫煙率が二倍となるという。
女優の故ジル・アイアランド[58]は、1989年に薬のオーバードースで死亡した息子のジェイソン・マッカラムが、小学生で多動のためリタリンを処方されたのが引き金でヘロインの薬物依存症となったと主張していた[59]。
10年間ADHD治療薬を服用している14歳のクレイグ・バクストンは、自傷があり、夜間恐怖におびえ、攻撃的で、最近三人の教師に暴行している。どうして自分はこうなんだ、どうしてこんな風に感じるのだ、こんなの嫌だ、助けてくれと言うクレイグ。母親が、これまで診てきた医者たちになんとかできないのかと言っても、できることはやっていると言われるばかりである[60]。
更に、アメリカで多発する学校内における無差別殺傷事件には、処方精神薬の影響があるという可能性が指摘されている[61]。教育コンサルタントでニューヨーク在住のカニングハム久子によると、コロンバイン高校銃乱射事件の犯人二人は発達障害者であり、処方薬を服用していた（ただし、これはリタリンではなく抗鬱剤のルボックスである。）[62]。事件の起きたコロラド州の教育委員会は、教師や学校が子供にリタリンを薦めていることをいち早く問題視し、医学的手段ではなく教育的手段によって子供に手を差し伸べるよう学区に呼びかけた[63]。2004年12月3日には、個別障害者教育法（IDEC）に投薬強制禁止が加えられ、就学条件として教職員が規制物質法の対象となる薬物の処方入手を子供に要求することが、国家規模で禁じられた[64]。

利権構造[編集]

1995年10月、アメリカの司法省法執行機関である麻薬取締局（DEA)は、国際連合の機関である国際麻薬統制委員会（INCB)が、子供のメチルフェニデート使用に関し、積極的にロビー活動を行っているNPOの親の会CHADDへの懸念を示していることを伝えている。INCBは、国際的に規制されている薬物の販売促進を目的とした、製薬会社からCHADDへの財政移転は、1971年の「国際条約第10条の2」に違反するのではないかと言う。「向精神薬に関する条約第10条の2」において、締結国は、「自国の憲法上の規定に妥当な考慮を払って、一般大衆に対する向精神薬の広告を禁止する」ことになっているのである。DEAは又、CHADDが、規制物質法におけるメチルフェニデートの分類を、医学的用途があるが乱用の危険性があるスケジュールIIから、より乱用の危険性が低いスケジュールIIIに変えるようにと嘆願書を送ってきたことを明らかにした[65]。

1995年10月20日、米公共放送PBSテレビシリーズ、メロウ・リポート[66] は、「注意欠陥障害：怪しい診断？」を放送し、教育ライター協会（EWA）[67]より、その年の調査報道一位を獲得している。番組は、リタリン製薬会社チバ・ガイギー（現ノバルティス）と米国最大のADDサポート団体CHADDの間にある財政上の関係が、長い間、明らかにされていなかったと説明。CHADDとチバの関係は、1988年から始まった。会員800名から35000名へと、CHADDが拡大するのを助けてきたのが、チバが提供した何百万ドルという金だった。CHADDは、何百もの家庭に、ADD/ADHDに関する助言を与えており、その助言では、リタリンを大々的に取り上げていた。

ジョン・メロウ[68]は、リタリンを服用している子供の親を何人かインタビューした。CHADDを情報のよりどころとして頼っていた親たちである。彼らはCHADDがリタリンの製薬会社から金を受け取っていたことを知り、驚いた表情を見せている。

CHADDのウェブサイトでは、調査研究、サービス、薬物、処置、製品に関してウェブサイト内で支持、推薦を行わないと太字で表明している[69]。

尚、日本最大の親の会えじそんくらぶの代表高山恵子は、CHADDの会員である[70]。

日本でも、「リタリンはコーラやコーヒーと同じである」と説明し、関係する医療機関を子供や大人に紹介してきた親の会を、問題視する声が出ている。多くのADHD書籍の著者や学会は、親の会と関わりがあると言う[71]。

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ↑ 不注意のみ条件を満たす
  2. ↑ 多動性・衝動性のみ条件を満たす
  3. ↑ どちらでも条件を満たす
  4. ↑ 診断基準における(1)(f)
  5. ↑ 意見や思考が露呈したことは異常に少ないという症状。

出典[編集]

  1. ↑ “Thomas Edison's Near-Death Experience Set Him on the Road to Fame - Biography”. 2025年2月27日確認。
  2. ↑ Caye, Arthur; Rocha, Thiago Botter-Maio; Anselmi, Luciana; et al. （2016）. “Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder Trajectories From Childhood to Young Adulthood”. JAMA Psychiatry 73 （7）: 705. doi:10.1001/jamapsychiatry.2016.0383. ISSN 2168-622X. PMID 27192050. https://jamanetwork.com/journals/jamapsychiatry/fullarticle/2522749. 
  3. ↑ Barbaresi, W. J.; Colligan, R. C.; Weaver, A. L.; et al. （2013）. “Mortality, ADHD, and Psychosocial Adversity in Adults With Childhood ADHD: A Prospective Study”. PEDIATRICS 131 （4）: 637-644. doi:10.1542/peds.2012-2354. PMC 3821174. PMID 23460687. https://doi.org/10.1542/peds.2012-2354. 
  4. ↑ Willoughby, Michael T. （2003-1）. “Developmental course of ADHD symptomatology during the transition from childhood to adolescence: a review with recommendations”. Journal of Child Psychology and Psychiatry, and Allied Disciplines 44 （1）: 88-106. ISSN 0021-9630. PMID 12553414. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/12553414. 
  5. ↑ 麦島, (2006), p56
  6. ↑ “注意欠陥・多動性障害”. 脳科学辞典.
  7. ↑ “Genetics of attention deficit hyperactivity disorder”. doi:10.1038/s41380-018-0070-0.
  8. ↑ Durston, Sarah （2003）. “A review of the biological bases of ADHD: What have we learned from imaging studies?” （英語）. Mental Retardation and Developmental Disabilities Research Reviews 9 （3）: 184-195. doi:10.1002/mrdd.10079. ISSN 1080-4013. http://doi.wiley.com/10.1002/mrdd.10079. 
  9. ↑ 『Medicating Children: ADHD and Pediatric Mental Health』 Harvard University Press、2009年、illustrated、4–24。ISBN 978-0-674-03163-0。
  10. ↑ a b te Meerman, Sanne; Batstra, Laura; Grietens, Hans; et al. （2017）. “ADHD: a critical update for educational professionals”. International Journal of Qualitative Studies on Health and Well-being 12 （sup1）: 1298267. doi:10.1080/17482631.2017.1298267. PMC 5510202. PMID 28532329. https://doi.org/10.1080/17482631.2017.1298267. 
  11. ↑ “ADHD: an integration with pediatric traumatic brain injury”. Expert Review of Neurotherapeutics 12 （4）: 475–483. （April 2012）. doi:10.1586/ern.12.15. PMID 22449218. 
  12. ↑ Agency revises advice on certain artificial colours （英語） (Food Standards Agency, 11 September 2007)
  13. ↑ a b c Board discusses colours advice (Food Standards Agency, Friday 11 April 2008)
  14. ↑ Lars Lien et al. "Consumption of Soft Drinks and Hyperactivity, Mental Distress, and Conduct Problems Among Adolescents in Oslo, Norway" American Journal of Public Health Vol96, No.10 2006, pp1815-1820. テンプレート:PMID
  15. ↑ ポー・ブロンソン、アシュリー・メリーマン、小松淳子訳、「第2章 睡眠を削ってはいけない」『間違いだらけの子育て-子育ての常識を変える10の最新ルール』インターシフト社、2011年6月、42頁。ISBN 978-4-7726-9523-7。原題 Nurture Shock.
  16. ↑ “Environmental risk factors, protective factors, and peripheral biomarkers for ADHD: an umbrella review”. The Lancet Psychiatry. doi:10.1016/S2215-0366(20)30312-6. https://www.thelancet.com/journals/lanpsy/article/PIIS2215-0366(20)30312-6/abstract. 
  17. ↑ “Attention deficit hyperactivity disorders and other psychiatric outcomes in very low birthweight children at 12 years”. Journal of Child Psychology and Psychiatry, and Allied Disciplines 38 （8）: 931–941. （November 1997）. doi:10.1111/j.1469-7610.1997.tb01612.x. PMID 9413793. https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/j.1469-7610.1997.tb01612.x 2022年3月22日閲覧。. 
  18. ↑ “Attention Deficit Hyperactivity Disorder (Easy-to-Read)”. National Institute of Mental Health (2013年). 2016年4月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年4月17日確認。
  19. ↑ [http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=3927422 “What causes attention deficit hyperactivity disorder?”]. Archives of Disease in Childhood 97 （3）: 260–265. （March 2012）. doi:10.1136/archdischild-2011-300482. PMC 3927422. PMID 21903599. http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=3927422. 
  20. ↑ “Etiologic classification of attention-deficit/hyperactivity disorder”. Pediatrics 121 （2）: e358–e365. （February 2008）. doi:10.1542/peds.2007-1332. PMID 18245408. 
  21. ↑ Swanson, James M.; Arnold, L. Eugene; Molina, Brooke S.G.; et al. （2017）. “Young adult outcomes in the follow-up of the multimodal treatment study of attention-deficit/hyperactivity disorder: symptom persistence, source discrepancy, and height suppression”. Journal of Child Psychology and Psychiatry 58 （6）: 663-678. doi:10.1111/jcpp.12684. PMID 28295312. 
  22. ↑ ナイランド 2006, p. 33-46.
  23. ↑ “Attention_deficit_hyperactivity_disorder”. ウィキペディア英語版.
  24. ↑ “ADHDに関する論争”. ウィキペディア日本語版.
  25. ↑ [http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=4182925 “Schizotypal personality disorder: a current review”]. Current Psychiatry Reports 16 （7）. （July 2014）. doi:10.1007/s11920-014-0452-1. PMC 4182925. PMID 24828284. http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=4182925. 
  26. ↑ “Remediation and Cognitive Enhancers in Schizotypal Personality Disorder” （英語）. Current Treatment Options in Psychiatry 1 （4）: 369–375. （2014-12-01）. doi:10.1007/s40501-014-0027-0. ISSN 2196-3061. 
  27. ↑ [http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=6443471 “Guanfacine Augmentation of a Combined Intervention of Computerized Cognitive Remediation Therapy and Social Skills Training for Schizotypal Personality Disorder”]. The American Journal of Psychiatry 176 （4）: 307–314. （April 2019）. doi:10.1176/appi.ajp.2018.18030349. PMC 6443471. PMID 30654644. http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=6443471. 
  28. ↑ “The effects of guanfacine on context processing abnormalities in schizotypal personality disorder”. Biological Psychiatry. Multiple Genotypes and Brain Development in Schizophrenia 61 （10）: 1157–1160. （May 2007）. doi:10.1016/j.biopsych.2006.06.034. PMID 16950221. 
  29. ↑ [http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=3313539 “Guanfacine for the treatment of cognitive disorders: a century of discoveries at Yale”]. The Yale Journal of Biology and Medicine 85 （1）: 45–58. （March 2012）. PMC 3313539. PMID 22461743. http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=3313539. 
  30. ↑ Fırat, Sumeyra （2020）. “An Open-Label Trial of Methylphenidate Treating Sluggish Cognitive Tempo, Inattention, and Hyperactivity/Impulsivity Symptoms Among 6- to 12-Year-Old ADHD Children: What Are the Predictors of Treatment Response at Home and School?”. Journal of Attention Disorders 25 （9）: 1321–1330. doi:10.1177/1087054720902846. PMID 32064995. https://journals.sagepub.com/doi/10.1177/1087054720902846. 
  31. ↑ Froehlich, Tanya E.; Becker, Stephen P.; Nick, Todd G.; Brinkman, William B.; Stein, Mark A.; Peugh, James; Epstein, Jeffery N. （2018）. [http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=6558969 “Sluggish Cognitive Tempo as a Possible Predictor of Methylphenidate Response in Children With ADHD: A Randomized Controlled Trial”]. The Journal of Clinical Psychiatry 79 （2）. doi:10.4088/JCP.17m11553. ISSN 1555-2101. PMC 6558969. PMID 29489078. http://www.pubmedcentral.nih.gov/articlerender.fcgi?tool=pmcentrez&artid=6558969. 
  32. ↑ Barkley, R. A.; DuPaul, G. J.; McMurray, M. B. （April 1991）. “Attention deficit disorder with and without hyperactivity: clinical response to three dose levels of methylphenidate”. Pediatrics 87 （4）: 519–531. doi:10.1542/peds.87.4.519. ISSN 0031-4005. PMID 2011430. 
  33. ↑ https://www.peterraabe.ca/docs/SCT_Barkley.pdf テンプレート:Bare URL PDF
  34. ↑ ADHDについての私の見解(99/8/2) （和田秀樹のヒデキワダ・ドットコム）
  35. ↑ 和田秀樹「精神科医は信用できるか」祥伝社ｐ.67,68
  36. ↑ Galler JR, Ramsey F. "A follow-up study of the influence of early malnutrition on development: behavior at home and at school" J Am Acad Child Adolesc Psychiatry. 28(2), 1989 Mar, pp254-61. テンプレート:PMID
  37. ↑ http://www.breggin.com/
  38. ↑ 「1歳半が怖い母親たち」『AERA』（2007年11月26日号）、40～41頁。
  39. ↑ Jeff Comisarow Can Sweet Treats Drive Kids Crazy? Sugar andHyperactivity in Children Nutrition Bytes Vol.2(1), 1996
  40. ↑ Lars Lien et al. "Consumption of Soft Drinks and Hyperactivity, Mental Distress, and Conduct Problems Among Adolescents in Oslo, Norway" American Journal of Public Health Vol96, No.10 2006, pp1815-1820. テンプレート:PMID
  41. ↑ Schardt David. Diet & behavior in children Nutrition Action Healthletter 27, 2000 March, pp10-11. Washington, DC: Center for Science in the Public Interest.
  42. ↑ Agency revises advice on certain artificial colours （英語） (Food Standards Agency, 11 September 2007)
  43. ↑ a b EU plans warning labels on artificial colours (The Guardian, August 11 2008)
  44. ↑ ADHD DIET Comprehensive Program for Dietary Management - the Feingold Diet
  45. ↑ enwp:Feingold diet Wikipedia英語版の記事 ファインゴールドの食事法
  46. ↑ The Hyperactive Children`s Support Group (英語)
  47. ↑ Egger J, Carter CM, Graham PJ, et al. Controlled trial of oligoantigenic treatment in the hyperkinetic syndrome. Lancet 1(8428), 1985 Mar 9, pp540-5. テンプレート:PMID
  48. ↑ Boris M, Mandel FS. "Foods and additives are common causes of the attention deficit hyperactive disorder in children" Ann Allergy 72(5), 1994 May, pp462-8. テンプレート:PMID
  49. ↑ Donna McCann et al "Food additives and hyperactive behaviour in 3-year-old and 8/9-year-old children in the community: a randomised, double-blinded, placebo-controlled trial" Lancet, 370(9598), 2007 Nov 3, pp1560-7. テンプレート:PMID
  50. ↑ Schab DW, Trinh NH, "Do artificial food colors promote hyperactivity in children with hyperactive syndromes? A meta-analysis of double-blind placebo-controlled trials" Journal of developmental and behavioral pediatrics, 25 (6), 2004 Dec, pp423-34. テンプレート:PMID
  51. ↑ EFSA to consider new UK study on behavioural changes associated with certain food colours （英語） (European Food Safety Authority, 6 September 2007)
  52. ↑ EFSA to further evaluate study on food colours and behaviour - Panel to prioritise safety assessment of six study colours （英語） (European Food Safety Authority )
  53. ↑ Assessment of the results of the study by McCann et al. (2007) on the effect of some colours and sodium benzoate on children’s behaviour - Scientific Opinion of the Panel on Food Additives, Flavourings, Processing Aids and Food Contact Materials (AFC) （英語） (European Food Safety Authority, 14 March 2008)
  54. ↑ 当該NPOによるフジテレビに対する意見書と返答のまとめ （NPOえじそんくらぶ）
  55. ↑ http://www.e-club.jp/fujitv1227.pdf
  56. ↑ Alfie Kohn, "Suffer the Restless Children," Atlantic, November 1989,p.98
  57. ↑ enwp:Nadine_Lambert Wikipedia英語版の記事 ナディーヌ・ランバート
  58. ↑ enwp:Jill_Ireland Wikipedia英語版の記事 ジル・アイアランド
  59. ↑ Raising ADHD Children Without Drugs by Bob Huneycutt-Nashville, TN(Unification News for December 1996) (True Parents Organization)
  60. ↑ Drugs for ADHD 'not the answer' (BBC News, 12 November 2007)
  61. ↑ SCHOOL SHOOTINGS III FOX News - YouTube
  62. ↑ カニングハム久子「対応に苦悩するアメリカの教育現場」『教育ジャーナル2007年8月号』61頁。
  63. ↑ Janofsky,M.(1999,November25).Colorado fuels U.S.debate over use of behavioral drugs. New York Times, P.A1
  64. ↑ Public Law 108-446 PartB Section.612(a)(25)
  65. ↑ METHYLPHENIDATE(October 1995) (Ablechild ADHD support group)
  66. ↑ Learning Matters - Producing Media That Matters
  67. ↑ National Education Writers Association 英語 EWA公式サイト
  68. ↑ enwp:John_Merrow Wikipedia英語版の記事 ジョン・メロウ
  69. ↑ Mission Statement (CHADD)
  70. ↑ http://www.e-club.jp/nponl.htm
  71. ↑ 「発達障害児らへの薬害危ぐ」The Shakai Shimpo 2008年2月6日

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

「https://enpedia.org/w/index.php?title=注意欠陥・多動性障害&oldid=1159322」から取得