近藤哲生
近藤 哲生（こんどう てつお、1933年1月[1] - 2005年5月17日）は、日本経済史家。名古屋大学名誉教授、金城学院大学名誉教授。
経歴[編集]
名古屋市生まれ[2]。1955年名古屋大学経済学部経済学科卒業。1960年同大学経済学研究科博士課程単位修得退学、同大学経済学部助手。1962年名城大学法商学部講師[3]。1963年「地租改正の研究 : 地主制との関連において」で経済学博士（名古屋大学）[4]。1964年名城大学法商学部助教授、1971年同大学商学部・短期大学部教授[3]、1977年商学部長・商会長（1979年まで）[5][6]。同大学短期大学部長も務めた[7][8]。1979年名古屋大学教養部教授、1985年同大学評議員（1996年まで）、1990年教養部長（1993年まで）1993年同大学情報文化学部教授・初代情報文化学部長。1996年停年退職、名古屋大学名誉教授。1996年金城学院大学教授、2001年特任教授、2002年名誉教授[3]。
土地制度史学会理事、社会経済史学会理事、愛知県史編さん専門委員会委員、名古屋市史編集委員会委員[3]、日本科学者会議事務局次長[9]、日本学術会議経済研究地域体制研究連絡委員会委員（1979-1985年）、学術審議会専門委員（科学研究費分科会）（1985-1987年）なども務めた[3]。
2005年5月17日に死去、享年72歳[3]。
人物[編集]
名古屋大学で塩澤君夫のゼミに参加。1952年に長谷正視や近藤哲生などゼミ生を中心とした「村の歴史を知る会」が農村調査を開始した。塩澤君夫や川浦康次も西大海道村（現・一宮市）の現地合宿調査に参加した。農地改革後の農村の中に封建制や地主制の残存を探すことを狙った調査であったが、結果としてこれに否定的な見解が大勢を占めた。その後も同会は継続して農村調査を行い[10]、1985年に主要メンバーの共同研究の成果の一部として『織物業の発展と寄生地主制――明治期における尾西地方の実証的研究』（塩沢君夫、近藤哲生編著、御茶の水書房、1985年）を刊行した[11]。
1960年に川浦康次、伊藤正之助（岩倉町文化財保護委員長）とともに『新編一宮市史』編さん事業のため一宮市の嘱託（非常勤）に委嘱された。川浦康次、宮田和明とともに市史編さん委員の塩澤君夫の下で近代班のスタッフとなった[12]。
新修名古屋市史編集委員会編『新修名古屋市史 第5巻 明治』（名古屋市、2000年）の編集委員（塩澤君夫と共同）、『新修名古屋市史 第6巻 大正から昭和（戦前）』（名古屋市、2000年）の編集委員を務めた[13]。
著書[編集]
単著[編集]
- 『地租改正の研究――地主制との関連において』（未來社、1967年）
共著[編集]
編著[編集]
- 『日本資本主義再生産構造統計』（塩沢君夫、丹羽邦男、川浦康次、大島雄一、藤瀬浩司、芝原拓自、安富邦雄、宮田和明共編、岩波書店、1973年）
- 『織物業の発展と寄生地主制――明治期における尾西地方の実証的研究』（塩沢君夫共編著、御茶の水書房、1985年）
- 『東海地方の情報と社会』（林上共編、名古屋大学出版会、1994年）
訳書[編集]
- フランス共産党中央委員会経済部、『エコノミー・エ・ポリティーク』誌編『国家独占資本主義――マルクス主義政治経済学概論（上・下）』（大島雄一、広田明、村上康夫、松岡寛爾、狩野博、広田功、和田周一、稲本洋之助共訳、新日本出版社、1974-75年）
出典[編集]
- ↑ 文部省大学学術局監修、日本学術振興会編集『専門別大学研究者・研究題目総覧 人文科学編 1971』日本学術振興会、1971年、818頁
- ↑ 塩沢君夫、近藤哲生『経済史入門』有斐閣新書、1979年
- ↑ a b c d e f 『名古屋大学学報』第394号、2005年
- ↑ 地租改正の研究 : 地主制との関連において CiNii Research
- ↑ 『名城商学』第27巻第2号、1977年10月
- ↑ 『名城商学』第29巻第1号、1979年8月
- ↑ 『名城商学』第27巻第3号、1977年12月
- ↑ 『名城商学』第28巻別冊、1979年2月
- ↑ 「役員・参与名簿」『日本の科学者』第13巻第8号（通巻127号）、1979年8月
- ↑ 塩澤君夫「川浦君と私」『名城商学』第20巻第3・4号、1971年3月
- ↑ 古庄正「塩沢君夫・近藤哲生編著, 『織物業の発展と寄生地主制』, 御茶の水書房, 1985年, X+531頁（PDF）」『土地制度史学』第110号、1986年
- ↑ 岩野見司「編さん誌抄」『新編一宮市史 本文編 下』一宮市、1977年、923-928頁
- ↑ 新修名古屋市史編さん（市政情報） 名古屋市