幸福

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幸福（こうふく、希: εὐδαιμονία、羅: felicitas、英: happiness）とは、心が満ち足りていること[1]。幸せ（しあわせ）ともいう。人間は古来、幸福であるための方法に深い関心を寄せてきた。

概念と定義[編集]

RyanとDeciは2001年の総説で、ウェルビーイング研究には快の獲得と苦痛の回避で定義する快楽主義的（hedonic）アプローチと、意味と自己実現に着目するエウダイモニア的（eudaimonic）アプローチがあると整理した[2]。「幸福」の語は『胆大小心録』（1808年）に用例があり、1814年の『諳厄利亜語林大成』はhappinessに「幸福」「サイワイ」を当てた[3]。

実証研究では、Dienerが1984年の総説で、本人の基準による「生活満足」と正の感情の優勢を主観的幸福（subjective well-being）の対象として整理し[4]、Ryffは1989年に自己受容・自律性・人生の目的など6側面からなる心理的ウェルビーイング（psychological well-being）を操作化している[5]。OECDは2013年のガイドラインで、主観的ウェルビーイングを生活への肯定的・否定的な評価と経験への感情的反応を含む良好な精神状態と定義し、生活評価・感情・エウダイモニアを測定の枠組みとした[6]。

統計的、精神医学的調査・研究、幸福を提供する手法[編集]

仕事の満足と失業[編集]

Bowlingらが2010年に行ったメタ分析では、職務満足は生活満足・幸福感・肯定的感情と正の相関を示し、縦断研究の検討からは、主観的幸福が職務満足に及ぼす影響の方がその逆よりも強いことが示唆された[7]。

失業が満足度や幸福の低さと関連することは、この分野の標準的な結果であるとClarkらは2006年に総括している[8]。失業についてWinkelmannとWinkelmannは1998年、ドイツの就業年齢男性のパネルデータで個人の固定効果を統制しても失業は生活満足度に大きな負の効果を持ち、その非金銭的な効果は所得減少による効果よりはるかに大きいと報告した[9]。

自律性と裁量[編集]

リチャード・ライアンとエドワード・L・デシは2000年の総説で、自己決定理論に基づき、有能感・自律性・関係性という3つの心理的欲求が充足されると自己動機づけと精神的健康が高まり、阻害されると動機づけと幸福が低下するとし、その適用領域に仕事を含めている[10]。FischerとBoerの2011年のメタ分析は、63か国・42万599人のデータを統合し、国民レベルの幸福（心理的な不健康や不安の少なさ）の予測因子としては個人主義の指標が富よりも一貫して優れており、富は個人主義を介してのみ幸福に影響し得ると結論した。

職場の自律性については、Nijpらが1995–2011年の53研究を対象に行った系統的レビュー（2012年）で、労働時間の裁量は、仕事と仕事以外の生活の均衡や職務関連の成果と正に関連したが、健康・幸福については一貫した根拠がないとされた[11]。フレックスタイムについては全ての結果領域との正の関連に中程度に強い横断的根拠があったものの、介入研究や縦断研究の不足から因果推論は限定的とされた[11]。Joyceらのコクラン系統的レビュー（2010年、10研究）は、労働者の統制と選択を増やす柔軟な働き方の介入は健康に好ましい効果を持つ可能性が高い一方、組織側の都合で決められた介入では効果が不明確か負であったと暫定的に結論した[12]。

柔軟な働き方とテレワーク[編集]

テレワークについては、GajendranとHarrisonが46研究・1万2883人を統合した2007年のメタ分析で、テレワークは知覚された自律性の向上や仕事と家庭の葛藤の低減と小さいが概ね好ましい関連を示し、職務満足などとの好ましい関連も知覚された自律性に少なくとも部分的に媒介されているとみられた[13]。63研究を対象としたCharalampousらの系統的レビュー（2019年）も、自律性がリモートワークと職務満足の正の関係を媒介するとした[14]。

無作為化実験もある。Bloomらが中国の旅行会社のコールセンターで在宅勤務の希望者を在宅群と出社群に無作為に割り付けた9か月の実験（2015年）では、在宅勤務は業績を13%高め、在宅群は仕事満足度の向上を報告し離職率は半減した一方、業績を所与とした昇進率は低下した[15]。Bloomらが中国のテクノロジー企業の従業員1612人を対象に2021–2022年に行った6か月の無作為化比較試験（2024年）では、週2日在宅のハイブリッド勤務群で離職率が3分の1減少し（対照群7.2%に対し4.8%）、0–10点の仕事満足度も高く（7.84点に対し8.19点）、その後2年間の業績評価や昇進に差は認められなかった[16]。

通勤との関係では、StutzerとFreyがパネルデータを用いた2008年の研究で、通勤の負担は労働市場か住宅市場で補償されるはずだという経済学の想定に反し、通勤時間が長い人ほど主観的幸福が系統的に低いことを見出し、これを「通勤のパラドックス」と呼んだ[17]。日本では、内閣府の「満足度・生活の質に関する調査報告書2023」（2023年2–3月・約1万人）では、テレワークが可能な就業者はそうでない就業者より、0–10点の生活満足度（5.94点対5.59点）が高く、「雇用環境と賃金」および「仕事と生活（WLB）」の満足度も高かった[18]。国土交通省の令和6年度テレワーク人口実態調査では、直近1年間にテレワークを実施した雇用型テレワーカーの79.7%に今後の実施意向があった[19]。

一方で課題も報告されている。GajendranとHarrisonのメタ分析では、週2.5日を超える高頻度のテレワークは同僚との関係の悪化と関連しており[13]、Charalampousらは社会的・専門的な孤立や昇進機会への不安を負の側面として挙げている[14]。KelliherとAndersonの2010年の研究は、柔軟な働き方をする専門職労働者は職務満足と組織コミットメントが高い一方で仕事の強化が生じており、従業員が柔軟性の見返りに追加の努力を差し出していると説明した[20]。

幸福と法律[編集]

なお、法律でも幸福は扱われている。基本的人権には幸福追求権が含まれており、法律上誰でも等しく幸福になる権利を有していると考えられている。この幸福追求権は、他人の基本的人権を侵害しない限りに於いて、国家権力によって制約される事は無い。

日本国憲法第13条は、生命・自由および幸福追求に対する国民の権利について、公共の福祉に反しない限り立法その他の国政の上で最大の尊重を必要とすると定める[21]。1776年のアメリカ独立宣言は「生命、自由、および幸福の追求」を不可譲の権利に挙げ[22]、1789年の人間と市民の権利の宣言も前文で「憲法の維持と万人の幸福」を目的の一つに掲げた[23]。

国際連合総会は2011年7月19日の決議65/309で、国内総生産（GDP）は人々の幸福とウェルビーイングを十分に反映していないとして、加盟国に公共政策の指針となる追加的な指標の作成を促し[24]、2012年6月28日の決議66/281で3月20日を国際幸福デーと定めた[25]。

幸福と金銭[編集]

経済学者リチャード・イースタリンは1974年、国内では所得の高い層ほど幸福と答える割合が高い一方、国同士の比較では所得と幸福の関連がはっきりせず、米国の時系列でも所得の上昇に幸福の上昇が系統的には伴わなかったと報告した（イースタリンの逆説）[26]。Betsey StevensonとJustin Wolfersは2008年、より広範な国際データでは各国の平均的な主観的幸福と1人当たりGDPに明確な正の関係があり、上昇が止まる飽和点の証拠はないと反論した[27]。

個人の水準では、カーネマンとアンガス・ディートンが2010年、米国の45万件超の回答から、人生の評価は所得の対数とともに上昇し続けるが、日々の感情的幸福は年収約75,000米ドルを超えると上昇しなくなると報告した[28]。これについてMatthew Killingsworth、カーネマン、Barbara Mellersらは2023年、「敵対的協働」としてデータを共同で再分析し、頭打ちは最も不幸な約20%の人々に限られ、それ以外の多数では高所得域でも幸福が所得とともに上昇し続けると報告した[29]。

幸福の安定性と変化[編集]

Meike Bartelsの2015年のメタ分析では、双生児・家族研究から統合した遺伝率の推定値は、ウェルビーイングで36%（10研究・55,974人）、人生満足度で32%（9標本・47,750人）であった[30]。幸福の個人差を遺伝約50%・環境10%・意図的な活動40%に帰するSonja Lyubomirskyらの2005年のモデル[31]については、Nicholas BrownとJulia Rohrerが2020年、この配分を支持する実証的根拠は乏しいと論じている[32]。

幸福は生物学的な基準点（セットポイント）の周りで変動するにすぎないとする従来のモデルに対し、Richard Lucasは2007年、大規模パネル調査では離婚や失業などが主観的幸福の持続的な変化と関連しており、順応は不可避ではないと論じた[33]。年齢では、David Blanchflowerが2021年、145か国の70歳未満のデータで学歴・婚姻・就業状態などを統制すると幸福は中年を底とするU字を描き、最低点は平均48.3歳であったと報告している[34]。

幸福の数値化と統計・研究[編集]

世界幸福度ランキング[編集]

世界幸福度報告の初版は、国連総会の委任による2012年4月の国連幸福会合のために作成された[35]。報告は毎年国際幸福デーの前後に公表される[36]。2025年版では147か国・地域が順位付けされ、日本は55位であった[37]。フィンランド（7.736）が8年連続で1位となり、コスタリカ（6位）とメキシコ（10位）が初めて上位10位に入った[38]。

文化差[編集]

内田由紀子らは2004年の総説で、北米の文化的文脈では幸福が個人的達成の観点から定義される傾向がある一方、東アジアの文化的文脈では対人的つながりの観点から定義され、正負の感情のバランスの維持が重視される傾向があると整理した[39]。Hitokotoと内田は2015年、「協調的幸福」（interdependent happiness）の概念と9項目尺度を提案し、それが米国・ドイツ・日本・韓国の就労成人の主観的幸福を説明したと報告した[40]。

経済学・政治学[編集]

日本では、2021年6月18日に閣議決定された「経済財政運営と改革の基本方針2021」が、政府の各種の基本計画等についてWell-beingに関するKPIを設定すると明記した[41]。デジタル庁は「地域幸福度（Well-Being）指標」の利活用サービスを2024年3月29日に公開した[42]。同指標はデジタル田園都市国家構想の実現に向けた活用を目的とし、自治体間の優劣比較やランキング付けは目的外とされている[43]。

脚注[編集]

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注釈[編集]

出典[編集]

  1. ↑ 『広辞苑』第五版 p.916
  2. ↑ Ryan, Richard M.; Deci, Edward L. （2001）. “On happiness and human potentials: A review of research on hedonic and eudaimonic well-being”. Annual Review of Psychology 52 （1）: 141-166. doi:10.1146/annurev.psych.52.1.141. PMID 11148302. 
  3. ↑ “幸福（コウフク）とは？ 意味や使い方”. 精選版 日本国語大辞典. コトバンク. 2026年9月8日確認。
  4. ↑ Diener, Ed （1984）. “Subjective well-being”. Psychological Bulletin 95 （3）: 542-575. doi:10.1037/0033-2909.95.3.542. PMID 6399758. 
  5. ↑ Ryff, Carol D. （1989）. “Happiness is everything, or is it? Explorations on the meaning of psychological well-being”. Journal of Personality and Social Psychology 57 （6）: 1069-1081. doi:10.1037/0022-3514.57.6.1069. 
  6. ↑ OECD 『OECD Guidelines on Measuring Subjective Well-being』 OECD Publishing、2013年。doi:10.1787/9789264191655-en。
  7. ↑ Bowling, Nathan A.; Eschleman, Kevin J.; Wang, Qiang （2010）. “A meta-analytic examination of the relationship between job satisfaction and subjective well-being”. Journal of Occupational and Organizational Psychology 83 （4）: 915–934. doi:10.1348/096317909X478557. 
  8. ↑ Clark, Andrew E. (2006年12月). “Lags and Leads in Life Satisfaction: A Test of the Baseline Hypothesis (IZA Discussion Paper No. 2526)” (英語). Institute for the Study of Labor (IZA). 2026年9月8日確認。
  9. ↑ Winkelmann, Liliana; Winkelmann, Rainer （1998）. “Why Are the Unemployed So Unhappy? Evidence from Panel Data”. Economica 65 （257）: 1–15. doi:10.1111/1468-0335.00111. 
  10. ↑ Ryan, Richard M.; Deci, Edward L. （2000）. “Self-determination theory and the facilitation of intrinsic motivation, social development, and well-being”. American Psychologist 55 （1）: 68–78. doi:10.1037/0003-066X.55.1.68. PMID 11392867. 
  11. ↑ a b Nijp, Hylco H.; Beckers, Debby G. J.; Geurts, Sabine A. E. （2012）. “Systematic review on the association between employee worktime control and work–non-work balance, health and well-being, and job-related outcomes”. Scandinavian Journal of Work, Environment & Health 38 （4）: 299–313. doi:10.5271/sjweh.3307. PMID 22678492. 
  12. ↑ Joyce, Kerry; Pabayo, Roman; Critchley, Julia A. （2010）. “Flexible working conditions and their effects on employee health and wellbeing”. Cochrane Database of Systematic Reviews 2010 （2）: CD008009. doi:10.1002/14651858.CD008009.pub2. PMID 20166100. 
  13. ↑ a b Gajendran, Ravi S.; Harrison, David A. （2007）. “The good, the bad, and the unknown about telecommuting: Meta-analysis of psychological mediators and individual consequences”. Journal of Applied Psychology 92 （6）: 1524–1541. doi:10.1037/0021-9010.92.6.1524. PMID 18020794. 
  14. ↑ a b Charalampous, Maria; Grant, Christine A.; Tramontano, Carlo （2019）. “Systematically reviewing remote e-workers' well-being at work: a multidimensional approach”. European Journal of Work and Organizational Psychology 28 （1）: 51–73. doi:10.1080/1359432X.2018.1541886. 
  15. ↑ Bloom, Nicholas; Liang, James; Roberts, John （2015）. “Does Working from Home Work? Evidence from a Chinese Experiment”. The Quarterly Journal of Economics 130 （1）: 165–218. doi:10.1093/qje/qju032. 
  16. ↑ Bloom, Nicholas; Han, Ruobing; Liang, James （2024）. “Hybrid working from home improves retention without damaging performance”. Nature 630 （8018）: 920–925. doi:10.1038/s41586-024-07500-2. PMID 38867040. 
  17. ↑ Stutzer, Alois; Frey, Bruno S. （2008）. “Stress that Doesn't Pay: The Commuting Paradox”. The Scandinavian Journal of Economics 110 （2）: 339–366. doi:10.1111/j.1467-9442.2008.00542.x. 
  18. ↑ “満足度・生活の質に関する調査報告書2023 ～我が国のWell-beingの動向～”. 内閣府 (2023年7月). 2026年9月8日確認。
  19. ↑ “令和6年度 テレワーク人口実態調査 －調査結果－”. 国土交通省 (2025年3月). 2026年9月8日確認。
  20. ↑ Kelliher, Clare; Anderson, Deirdre （2010）. “Doing more with less? Flexible working practices and the intensification of work”. Human Relations 63 （1）: 83–106. doi:10.1177/0018726709349199. 
  21. ↑ “日本国憲法”. e-Gov法令検索. 2026年9月8日確認。
  22. ↑ “Declaration of Independence: A Transcription” (英語). National Archives. 2026年9月8日確認。
  23. ↑ “Déclaration des Droits de l'Homme et du Citoyen de 1789” (フランス語). Conseil constitutionnel. 2026年9月8日確認。
  24. ↑ “Happiness: towards a holistic approach to development (A/RES/65/309)” (英語). United Nations (2011年7月19日). 2026年9月8日確認。
  25. ↑ “International Day of Happiness (A/RES/66/281)” (英語). United Nations (2012年6月28日). 2026年9月8日確認。
  26. ↑ Easterlin, Richard A. 「Does Economic Growth Improve the Human Lot? Some Empirical Evidence」『Nations and Households in Economic Growth: Essays in Honor of Moses Abramovitz』 Academic Press、1974年、89–125。doi:10.1016/B978-0-12-205050-3.50008-7。
  27. ↑ Stevenson, Betsey; Wolfers, Justin （2008）. “Economic Growth and Subjective Well-Being: Reassessing the Easterlin Paradox”. Brookings Papers on Economic Activity 2008 （1）: 1–87. doi:10.1353/eca.0.0001. 
  28. ↑ Kahneman, Daniel; Deaton, Angus （2010）. “High income improves evaluation of life but not emotional well-being”. Proceedings of the National Academy of Sciences 107 （38）: 16489–16493. doi:10.1073/pnas.1011492107. PMID 20823223. 
  29. ↑ Killingsworth, Matthew A.; Kahneman, Daniel; Mellers, Barbara （2023）. “Income and emotional well-being: A conflict resolved”. Proceedings of the National Academy of Sciences 120 （10）: e2208661120. doi:10.1073/pnas.2208661120. PMID 36857342. 
  30. ↑ Bartels, Meike （2015）. “Genetics of Wellbeing and Its Components Satisfaction with Life, Happiness, and Quality of Life: A Review and Meta-analysis of Heritability Studies”. Behavior Genetics 45 （2）: 137–156. doi:10.1007/s10519-015-9713-y. PMID 25715755. 
  31. ↑ Lyubomirsky, Sonja; Sheldon, Kennon M.; Schkade, David （2005）. “Pursuing Happiness: The Architecture of Sustainable Change”. Review of General Psychology 9 （2）: 111–131. doi:10.1037/1089-2680.9.2.111. 
  32. ↑ Brown, Nicholas J. L.; Rohrer, Julia M. （2020）. “Easy as (Happiness) Pie? A Critical Evaluation of a Popular Model of the Determinants of Well-Being”. Journal of Happiness Studies 21 （4）: 1285–1301. doi:10.1007/s10902-019-00128-4. 
  33. ↑ Lucas, Richard E. （2007）. “Adaptation and the Set-Point Model of Subjective Well-Being”. Current Directions in Psychological Science 16 （2）: 75–79. doi:10.1111/j.1467-8721.2007.00479.x. 
  34. ↑ Blanchflower, David G. （2021）. “Is happiness U-shaped everywhere? Age and subjective well-being in 145 countries”. Journal of Population Economics 34 （2）: 575–624. doi:10.1007/s00148-020-00797-z. PMID 32929308. 
  35. ↑ “First World Happiness Report Launched at the United Nations” (英語). World Happiness Report (2012年4月4日). 2026年9月8日確認。
  36. ↑ “About Us” (英語). World Happiness Report. 2026年9月8日確認。
  37. ↑ “Caring and sharing: Global analysis of happiness and kindness” (英語). World Happiness Report (2025年). doi:10.18724/whr-31zp-ga37. 2026年9月8日確認。
  38. ↑ “World Happiness Report 2025: People are much kinder than we expect” (英語). World Happiness Report (2025年3月20日). 2026年9月8日確認。
  39. ↑ Uchida, Yukiko; Norasakkunkit, Vinai; Kitayama, Shinobu （2004）. “Cultural constructions of happiness: theory and emprical evidence”. Journal of Happiness Studies 5 （3）: 223-239. doi:10.1007/s10902-004-8785-9. 
  40. ↑ Hitokoto, Hidehumi; Uchida, Yukiko （2015）. “Interdependent happiness: Theoretical importance and measurement validity”. Journal of Happiness Studies 16 （1）: 211-239. doi:10.1007/s10902-014-9505-8. 
  41. ↑ “経済財政運営と改革の基本方針2021（PDF）”. 内閣府. p. 37 (2021年6月18日). 2026年9月8日確認。
  42. ↑ “地域幸福度（Well-Being）指標利活用サービスを公開しました”. デジタル庁 (2024年3月29日). 2026年9月8日確認。
  43. ↑ “地域幸福度（Well-Being）指標の活用”. デジタル庁. 2026年9月8日確認。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

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