レンタルビデオ
レンタルビデオは、映画・テレビドラマ・アニメなどを収録した映像ソフトを、有料で貸し出すサービス。また、その貸出用ソフトを指す。取り扱う店舗はレンタルビデオ店、ビデオレンタル店などと呼ばれる。ビデオテープのほか、DVDやBlu-ray Discを扱う場合にもこの名称が用いられる[1][2]。
仕組み[編集]
利用者は作品を選んで借り受け、自宅などで視聴した後にソフトを返却する。作品を「新作」「準新作」「旧作」などに分け、区分に応じて料金を設定するサービスもある。貸出期間や借りられる枚数などの条件は、利用するサービスやプランによって異なる[3]。
店舗で借りる方式のほか、インターネットで申し込み、ソフトを自宅へ送ってもらう宅配レンタルもある。例えばTSUTAYA DISCASでは、届けられたソフトを視聴後、専用封筒に入れて郵便ポストへ投函して返却する[4]。
日本での歴史[編集]
日本では、1980年代に家庭用ビデオデッキの普及とともにレンタルビデオ店が広がり、家庭で映画などを楽しむ手段として定着していった[5]。1983年には、日本ビデオ協会（現在の日本映像ソフト協会）が「個人向けレンタルシステム」の運用を始めた[6]。同年には大阪府枚方市で、TSUTAYAの1号店となる蔦屋書店枚方店が開業している[7]。
当初はVHSなどのビデオテープが中心だったが、2000年代にはDVDへの移行が進んだ。日本映像ソフト協会の2006年度調査では、調査対象店のDVDレンタルの売上がVHSを大きく上回り、主力商品がDVDへ移ったと報告されている[1]。その後はBlu-ray Discも貸出用ソフトとして供給されるようになった[2]。
2010年代以降は有料動画配信サービスの利用が広がり、映像ソフトのレンタル市場は縮小傾向を示している。日本映像ソフト協会の2024年調査では、DVD・Blu-ray Discのレンタル市場は推計283億円、前年比67.9％であった。同じ調査で、有料動画配信市場は6,499億円と推計されている[8]。
著作権と貸出用ソフト[編集]
日本では、映画を収録したビデオソフトの営業用レンタルには、著作権の一つである頒布権を持つ権利者の許諾が必要となる。貸出には、レンタル用として権利処理されたソフトが用いられる[6]。
販売用（セル用）とレンタル用の商品は区分されており、貸出用のDVDやBlu-ray Discには「レンタル専用」のマークやホログラムシールを付けたものがある[2]。
脚注[編集]
- ↑ a b 日本映像ソフト協会『第20回ビデオレンタル店実態調査（2006年度）』。
- ↑ a b c 日本映像ソフト協会「『レンタル専用』マークについて」（JVA個人向けレンタルシステムの手引き）。
- ↑ TSUTAYA DISCAS「各種サービス・サイト表記」。
- ↑ TSUTAYA DISCAS「DVD/CDの返却方法について」。
- ↑ 桜井雄一郎「ビデオのデザインに憧れて」The Graphic Design Review、日本グラフィックデザイン協会。
- ↑ a b 日本映像ソフト協会「ビデオコピライトFAQ Q18」。
- ↑ カルチュア・コンビニエンス・クラブ「沿革」。
- ↑ 日本映像ソフト協会『映像ソフト市場規模およびユーザー動向調査報告書2024』2025年、7ページ。