テレビ離れ
テレビ離れとは、テレビの視聴時間が減り、テレビそのものを見なくなった現象の事を示す。
概要[編集]
1990年代までのテレビは娯楽の一部でもあり、視聴率も20%-30%を記録した番組が多い傾向にあった。しかし2000年代に入ると、コンテンツの多様化により、テレビの視聴時間が減少に転じ、 人々はテレビ主体の生活から、様々な媒体での生活に切り替わった。
テレビ離れの原因[編集]
テレビ離れの原因として、いじめやコンプライアンス強化による番組の画一化、それに伴う広告収入の減少により低予算番組が乱立し、視聴者はテレビの魅力が薄れているとの指摘がなされている。特にコンプライアンスの浸透により、それまでは許されていた演出などが時代の変化と共に変更されたり、如何に視聴者を不快と感じないかという考え方がテレビ局全般に広がり、チャレンジングな企画が通りづらくなったという指摘もある。そのため、テレビ局は八方塞がりとなり、クレームが来ない無難な企画が増えて、テレビ本来の魅力が失われつつあるとの見方がある。
テレビ離れの影響[編集]
テレビ離れは、日本だけではなく、世界共通で起きている現象でもあり、特にインターネットの発達により「好きな時間に、好きな動画を見る」といった動画媒体の登場により、ネット中心の生活がコロナ渦を経て浸透しており、それが更なるテレビ局への広告収入の減少に繋がり、歯止めがかからない事が続いている。また、若い世代を中心に、テレビそのものを置いていないケースも多く見られ、チューナーレステレビの発売により、モニターとして使用するケースも増えている。また、2000年代までは平均で20%を記録していたテレビ番組も令和の時代では10%前後と如何にテレビ離れが進んでいるのかが伺える。
テレビ局の戦略[編集]
こうしたテレビ離れを食い止めるために、NHK・民放共に配信に力を入れており、ネット中心でも、テレビ番組が楽しめるといったサービスが登場している。しかしながら、それらの実績はまだ未知数でもあり、浸透しているのかについては不透明な部分がある。
今後のテレビ業界[編集]
コロナ渦を経て、広告収入が減少傾向の民放テレビ局にとって、広告料に頼らない経営スタイルを貫いている[1]。 それらは先細りが懸念されているテレビ業界にとっても切り離せない収益となっている。そのため、如何に厳しい予算の中で視聴者を楽しませるかの腕が試される事になる。
- ↑ 例えば、不動産収入やキャラクターライセンスによる収入など。